ガスヒートポンプエアコン

GHPについて

今、GHPを導入するだけで これだけのメリットがあります。

エネルギー政策が転換期を迎えた今、環境にやさしく経済的なGHP(ガスヒートポンプエアコン)が注目を集めています。

GHPとは、G(ガス)H(ヒート)P(ポンプ)の略称です。

GHPの仕組み

ガスヒートポンプエアコンは、室外機内にあるコンプレッサーをガスエンジンで駆動し、ヒートポンプによって冷暖房を行う空調システムです。
基本的な仕組みは電気式エアコン(EHP)とほぼ同じですが、GHPでは電気式モーターの代わりにガスエンジンを使用します。

環境地球環境に配慮

天然ガス・LPガスはクリーンな化石燃料

GHPは天然ガス・LPガスを利用し稼働しています。天然ガス・LPガスは、化石燃料の中でCO2の排出量が最も少ないエネルギーです。
呼吸機能や眼の粘膜に刺激を与えるSOx(硫黄酸化物)や煤塵の排出はほとんどゼロです。

燃料燃焼時の発生物質の比較 天然ガスはメタン(CH4)が主成分です。

低NOx型小規模燃焼機器に適合

低NOx ロゴ 環境省では大気汚染物質の排出量が少ない機器を優良品として推奨するため「低NOx型小規模燃焼機器の推奨ガイドライン」を作成。当社GHPは全機種適合しています。

推奨ガイドライン

グリーン購入法に適合!

適合判断条件:1.成績係数が規定数値以上であること 2.冷媒にオゾン層を破壊する物質が使用されていないこと

グリーン購入法(国等による環境物品等の調達の推進等に関する法律)とは、環境負荷の少ない商品の普及を促進する法律です。この法律は、国等の機関にグリーン購入を義務づけるとともに、地方公共団体や事業者・国民にもグリーン購入に努めることを求めています。GHP は、右記判断条件をクリアし、グリーン購入法に適合してします。

JIS 適用範囲外機種である3WAY マルチ、ハイパワーエクセル、エクセルプラス、ガスヒートポンプチラーは、グリーン購入法の対象外となります。

快適いつでもすぐに心地よく

低外気温時における暖房立ち上がり時間比較イメージ

低外気温でもすばやい立ち上がり

暖房時にはヒートポンプに加えてガスエンジンから出る廃熱を利用して、運転します。除霜運転がないため、一気に暖めることができ、寒い朝もビル内を短時間で快適にします。

経済低消費電力運転で節電効果大

高効率運転、消費電力量削減により、電力ピークカットに貢献!

消費電力量を大幅に削減

ガスを熱源とするため、ファンなどの補機類以外には電力を使用しません。

グラフ:消費電力量(冷房、20馬力相当)

電力容量不足でも快適空調

消費電力は、16馬力相当でわずか0.55kW(暖房時)と空調にかかる電気代をミニマムにします。

受電設備も低減

電気ヒートポンプ方式と比べ、受電設備が小さくて済みます。

安心安全自然災害が起きても心強い

電源自立型空調GHP エクセルプラス

企業は自然災害などの緊急時において、最低限度の業務を継続しながら事業を早期復旧するための事業継続計画BCP(Business Continuity Plan)が急務となっています。
エクセルプラスは、停電時でも空調と照明等の電気機器が使用でき、安心・安全な環境づくりに貢献できます。

税制優遇今なら国からのバックアップも

中小企業経営強化法による税制優遇 ※当社対象機種については別途お問い合わせください。

適用期間:平成29年4月1日〜平成31年3月31日まで

下記2つの措置の適用を受けるためには、原則 設備取得前に工業会証明・経産局確認を受け経営力向上計画を申請し、認定を受けることが必要です。

中小企業経営強化税制

即時償却または税額控除(7〜10%)

【制度概要】
中小企業者等が、中小企業等経営強化法の認定を受けた経営力向上計画に基づき一定の設備を新規取得し、指定事業の用に供した場合、即時償却または税額控除を選択適用することができます。

固定資産税の特例

固定資産税 1/2軽減(3年間)

【制度概要】
中小企業者等が、中小企業等経営強化法の認定を受けた経営力向上計画に基づき一定の設備を新規取得した場合、固定資産税が3年間にわたって2分の1に軽減されます。

平成29年度税制改正により対象に追加される設備(測定工具および検査工具・機器備品・建物附属設備)については、対象地域・対象業種が一部限定されます。詳細については中小企業庁ホームページにてご確認ください。


対象設備
  • 機械装置(160万円以上)
  • 器具備品(30万円以上)
  • 建物附属設備(60万円以上)
要件
  • 一定期間内に販売開始された製品
    [一定期間:機械装置…10年、器具・備品…6年、建物附属設備…14年]
  • 生産性が旧モデル比年平均1%以上向上する設備

詳細については、中小企業庁 経営力向上計画相談窓口にてご確認ください。 www.chusho.meti.go.jp/keiei/kyoka/