- 電池式ワイヤレス連動型
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Q. けむり当番、ねつ当番は混在させて使用できますか？
A. できます。
Q. 親器を2台使用して連動させることはできますか？
A. できません。1システムに親器1台、子器7台または14台までです。※
親器を2台以上使用しても連動しません。
※使用する親器により異なります。
Q. 1住戸内で2システムを同時に使用できますか？
A. 近接して複数システムを使用する場合、電波の衝突を避けるため
周波数チャンネルをグループ毎に変えてご使用ください。
（注：複数システムをお互いに連動させることはできません。）
Q. 設置した後に子器を追加(増設)できますか？
A. できます。設置可能台数（子器7台または14台まで※）の範囲内で あれば追加可能です。ご使用前に追加する子器の電波を親器に登録し、電波が届くことを確認してください。
※使用する親器により異なります。
Q. ワイヤレス中継器（ECD3100、ECE1680）は使用できますか？
A. 使用できません。電波が届きにくい場合、親器を全ての警報器の中央になるように配置すると電波が届きやすくなります。
（親器には電波を中継する機能があります。）
Q. 隣家にも設置してある場合、混信しませんか？
A. 使用前に親器・子器間で固有のID登録（連動の登録）するので、隣家と混信する可能性はほとんどありません。（IDは約1兆通りあります）
Q. 火元の警報器が子器でも連動して警報しますか？
A. 親器・子器に関わらず、火災を検知すると全ての警報器が連動して警報します。
Q. 「母屋」と「離れ」や別棟の2世帯住宅で連動せさたいのですが使用できますか？
A. 使用できますが、以下の2点にご注意ください。
1.電波チェックを実施し、母屋〜離れで電波が届くことを確認してください。
2.警報発生時は必ず母屋と離れ双方の安全を確認した後、警報停止操作をしてください。
Q. アパートなどの共同住宅で、他住戸と連動させて使用できますか？
A. 使用しないでください。理由は以下の通りです。
（電池式ワイヤレス連動型、AC100V式連動型共通のご注意です）
アパートなどの共同住宅の例
複数の住戸を1システムで連動させると、火災発生時、連動先の住戸で警報を止めたときに、連動先の全ての住戸の警報が止まってしまいます。
（個々の住戸内で連動するようにしてお使いいただく場合は問題ありません。）
●電波の到達距離は次のような使用場所の環境によって短くなったり、電波が届かなくなることがあります。
・けむり（ねつ）当番とけむり（ねつ）当番の間に、金属や鉄筋コンクリートなどの電波を通しにくい障壁がある場合。
・壁面内の断熱材にアルミ箔を貼り付けたグラスウールを使用している場合。
・周辺が金属物で囲まれるような場所に置いた場合。（スチールキャビネットの間など）
・テレビ、ラジオの送信所近辺の強電界地域または各種無線局が近くにある場合。
・近くで携帯電話やPHS電話を使用している場合。
・近くで直流電圧で駆動するベルやモーターなどの機器が動作している場合。
●到達範囲内でも電波が弱くなる場所がありますので注意してください。
●マイクロ波治療器の近く（約10m以内）では動作しません。
●住まいるサポとけむり（ねつ）当番が近接される場合、住まいるサポ起動時に電波到達距離が短くなる場合がありますので1m以上離して設置してください。住まいるサポが起動した状態（画面が映っている状態）にしてけむり（ねつ）当番の電波到達確認モードで電波到達確認を行ってください。
●けむり（ねつ）当番とAC100V機器およびその電源線とは20cm以上離して設置してください。近すぎると正常に動作しない場合があります。
●ワイヤレスセキュリティ受信器・発信器・送信器とは、50cm以上離して設置してください。近すぎると正常に動作しません。
●電波（ノイズ）を受けると誤動作や動作しない原因となることがあります。
・冷蔵庫、コードレス電話機、DVDプレーヤー、パソコン、プリンタ、ルーター、電子レンジなどの電波（ノイズ）を受けている場合があります。電波（ノイズ）を出している家電製品やOA機器からけむり（ねつ）当番を1m以上離してください。
●電波（ノイズ）を頻繁に受けると、電池の消耗が早くなる場合があります。
●落としたり過度の衝撃が加わると故障の原因となります。
●親器・子器は同じ周波数チャンネルに設定してください。違う周波数では動作しません。
●送信電波が医用電気機器に与える影響はきわめて少ないものですが、安全管理のためけむり（ねつ）当番は医用電気機器から20cm以上離して使用してください。
●けむり（ねつ）当番は、総務省が示す電波の技術基準に適合しています。製品に貼り付けられている表示（
マーク）は、その証明マークです。表示マークの貼り付けられている製品は総務大臣の許可無しに改造して使用することはできません。
改造すると法律により罰せられることがあります。
■ご注意
●本システムは人命保持や火災事故を未然および完全に防ぐものではありません。あくまでも補助的なシステムです。万一、本システムの稼動中に人命、財産等に対し損害が生じても弊社は一切の責任は負いかねます。
