木材や農業廃棄物など、バイオマスと呼ばれるエネルギー資源を燃焼させる場合、化石燃料と同様に二酸化炭素を大気中に放出するが、これは元来、光合成によって固定された炭素のため、総体でみると二酸化炭素の放出量として変化はないので、これをカーボン・ニュートラル(排出炭素量中立)と呼ぶ。バイオマスを化石燃料の代わりに利用すれば、二酸化炭素の排出を抑制できる。

外気処理用の空気調和機のこと。外気の導入は、空調機、冷却・加熱装置に負荷を与えることから、主空調機に入る前に外気をある程度の状態まで処理することがある。この処理機を行うのが外調機。

ポンプやブロワ・ファンなどの遠心式流体機器の特性を利用し、回転数を制御して機器のエネルギー効率を向上させる手段。
遠心式流体機器には次のような特性がある
1）流量は回転数に比例する。
2）全圧(揚程)は回転数の二乗に比例する。
3）所要動力は回転数の三乗に比例する。
この特性を利用した例
流量を20%下げると、所要動力は約50%に低減する。
流量は回転数に比例するため、所要動力を下げるには、回転数制御が有効。
回転数を変えるには次の方法がある。
・電動機の極数を変える
・プーリーで回転数を変える
・インバーターで回転数を変える
インバーターでは広範囲の回転数制御が可能で、大きな省エネ効果が得られるため、普及が進んでいる。

適当な湿度を保つための器具。建築物環境衛生管理基準の規制値では、相対湿度を「40%以上、70%以下」を維持しなければならない。冬場外気の温度は低く、室内温度が20℃程度と高いため、相対湿度は外気に比べて低下する。このため、この規制値の相対湿度を維持するために、加湿器を用いて水分を補給する。加湿器には、水蒸気を噴射する蒸気噴射式、高圧水を微小ノズルから直接空中に噴霧する水噴霧式、超音波により水を霧化する方式、パンとよばれる水槽内の水を電気ヒーターで加熱して蒸気を発生するものなどがある。

カスケードとは階段状に水の落ちる滝。燃料を燃焼させることで得られる高エクセルギーの熱エネルギーを、まず電力や動力に変換して利用し、変換後の低質化した排熱をプロセス蒸気や冷暖房・給湯など需要温度の低い用途に利用する。燃料が持つ化学エネルギーを、エクセルギーの消失ができるだけ少なくなるように段階的に効率的に利用するシステム。

地質時代を通じて動植物などが地中に堆積し、長い年月をかけて地圧や地熱を受け、変成されてできた有機物。特に、石炭・石油・天然ガスなど、燃料として用いられるもののこと。現在、地球上で使われているエネルギーの3/4以上が化石燃料である。化石燃料である石炭、石油、天然ガスなど有機化合物が燃焼する際には、大量のCO2、NOX、 SOXなどを排出するという問題がある。 また、数十年で枯渇する可能性もあり、将来の供給に不安がある。

沸騰によって発生した蒸気（飽和蒸気）を過熱器管へ通してさらに加熱した、飽和温度より高温の蒸気。主に、蒸気タービンへ送って発電するために製造される。タービンの熱効率を高めるために、通常は圧力を2MPa(メガパスカル)以上にする。

室内の空気が1時間に入れ替わった回数で、室内の1時間当たりの換気量をその容積で除した値。 特殊な建物や部屋について、建築基準法、労働安全衛生規則、地方条例などで換気量が規定しているものがあるので設備計画時に配慮が必要。

環境に配慮した企業活動を行うため、企業の経営方針を環境面からチェックすること。企業が自主的に行なう監査で、その企業の環境保全法規の遵守状況、その企業が独自に定めた環境保全措置の履行状況などを調べるもの。

管理標準とは、事業者による自主的なエネルギー管理のマニュアル。省エネ法の「工場・事業場の判断基準(基準部分)」では、判断基準の多くの項目において、各種設備・プロセスの管理について「管理標準」を設けて設備の運転・管理、計測・記録、保守・点検を行うべきと記されている。また、第3条では、経済産業大臣が省エネに関する基本方針を定めることとされ、事業者がエネルギー管理目標・組織などの基本的事項についても「管理標準」を設定することが求められている。

エアコンの省エネ性を表す指標のための新たな規格「日本冷凍空調工業会規格(JRA4046：ルームエアコンディショナの期間消費電力量算出基準)」が制定され、期間消費電力量(単位:kWh)として2000冷凍年度(平成11年10月〜平成12年9月)から各メーカーのエアコン用カタログに表示されるようになった。期間消費電力量は、ランニングコストを表す重要な省エネルギー指標。期間消費電力量は、機種に見合った広さの部屋で、新規格に基づき、以下の条件のもとに運転した時の試算値。実際には地域やご使用条件により電力量 が変わることがある。 「(社)日本冷凍空調工業会規格：ルームエアコンの期間消費電力算出基準」 外気温度：東京をモデルとして設定する。
室内設定温度：　冷房時27℃/暖房時20℃
期間：　冷房期間3．6ヶ月間(6月2日〜9月21日)
　　　　　暖房期間5．5ヶ月間(10月28日〜4月14日)
使用時間：　6：00?24：00の18時間
住宅：JIS C 9612による平均的な住宅(木造、南向き、洋室)として計算する。
参考文献：「省エネ性能カタログ 2006夏」

「気候変動に関する国際連合枠組条約」の略称。1992年の地球サミットで155か国が署名し成立、1994年3月に発効。地球温暖化などの気候変化の原因となる温室効果ガス濃度の安定化を目標とする、国際的な取り組みの原則や措置を定めた条約。

コンデンサーの電気容量。静電容量とも言う。絶縁された導体に電荷Qを与えると電位がVだけ増加するならばQ/Vをその導体の静電容量(キャパシタンス)という。

ESCO 契約形態の一つで、実際の金融負担は顧客が負うが、ESCO事業者が省エネルギー改修による節減額を保証し、利益補償を行う契約。エネルギー使用設備の改修工事の資金を顧客が用意し、設備は顧客の所有となる。省エネ改造での利潤より初期投資と金利を返済し、残りでESCO事業者と顧客の間で契約に基づき配分する。契約期間後の利潤はすべて顧客の取り分となる。もし所定の利潤が得られなければ、ESCO事業者がその額を保証する。 ＊シェアド・セイビングス契約も参照のこと。

ボイラや配管系統において、溶解している固形分や水分が蒸気の流れにより発生蒸気中に運び出される現象。 過熱器のあるボイラーでは過熱管に溶存物質が付着し、その結果過熱管が設計温度以上になり破損する事故の要因となる。過熱器のないボイラーでも伝熱管に付着して伝熱抵抗を高めることになる。

ボイラー給水の中にカルシウム分などの硬度成分が含まれていると、ボイラー内壁にスケール（湯あか）が付着し、流量の低下や熱伝導率の悪化などを引き起こし、水管破裂の原因や、燃料の損失を起こす。このため、軟化装置(イオン交換樹脂を充填した容器)による給水処理や、脱酸素剤やpH調節剤を添加して給水の水質を基準値(JIS B 8223 で規定している)以内にすることが必要である。また、缶水に一部のブロー操作などによってボイラーの水質を基準値( JIS B 8223 )以内にすることが求められている。

冷凍機において、圧縮した高温、高圧の気体の冷媒を冷やして熱を奪い液体 にさせる熱交換器で、冷凍サイクル内の熱を外部に放出する役目をする。業務用の大型冷凍機用の凝縮器は水冷式だが、中・小型用や空調用には空冷式が多く使われている。

「気候変動枠組条約」に基づき1997年に京都で開かれた「地球温暖化防止京都会議」で議決した議定書。正式名称は「気候変動に関する国際連合枠組条約の京都議定書」。地球温暖化の原因となる「温室効果ガス」の一種である、二酸化炭素、メタン、亜酸化窒素、HFCs、PFCs、六フッ化硫黄について、先進国における削減率を90年を基準に各国別に定め、共同で約束期間内に目標を達成することを定めている。2008年から2012年の間に、日本はマイナス6%、アメリカはマイナス7%、EUはマイナス8%と各地域で削減率を設定する目標が盛り込まれた。 しかしながら現在の温室効果ガス排出量は、1990年に比べて減るどころか、逆に6.2％増加している。（2006年度の数値合計／2008年発表）

京都議定書における温室効果ガス排出量削減目標を、国際的な協力や活動によって達成するための仕組み。共同実施（JI：joint implementation）、クリーン開発メカニズム（CDM：clean development mechanism）、国際間の排出量取引（ET：emissions trading）がある。これら3つのメカニズムを総称して京都メカニズムとよぶ。

建築物環境衛生管理基準の空気環境調整基準の各項目について、測定要領が規定されている。当該建物の通常の使用時間中に、各階ごとに、居室中央部の床上75cm以上150cmの位置において、測定項目ごとに定められた測定器を用いて行う。
測定器は、
1)浮遊粉じんの量：グラスファイバーろ紙による重量法による
2)一酸化炭素の含有率：検知管方式
3)炭酸ガスの含有率：検知管方式
4)温度：0.5度目盛の温度計
5)相対湿度：0.5度目盛の乾湿球湿度計
6)気流：0.2m毎秒以上の気流を測定することができる風速計
7)ホルムアルデヒド：厚生労働大臣が指定する計測器他。
測定の頻度は2月以内ごとに一回、定期的に実施しなければならない。測定事業者は知事の登録を受け、測定を行う者は厚生労働大臣の定める所定の講習を修了した者が行う。

ビル管理法が規定する特定建築物について、中央管理方式の空気調和設備の場合、次の基準を定めている。
1)浮遊粉じんの量：空気1立方メートルにつき0.15ミリグラム以下
2)一酸化炭素の含有率：10ppm以下
3)炭酸ガスの含有率：1000ppm以下
4)温度：1．17度以上、28度以下
　　　　2．居室における温度を外気の温度より低くする場合は、その差を著しくしないこと（7℃以下）
5)相対湿度：40%以上、70%以下
6)気流：0.5m/s以下
7)ホルムアルデヒド：0.1mg/m3以下
中央管理方式の機械換気設備の場合には、上述の1)から3)項および6)項が適用される。

空気中の浮遊微粒子や浮遊微生物の含有量指標。クリーンルームでは容積当たりの浮遊粒子数を10のべき乗で表し、この数が少ないほど空気清浄度は高くなる。クリーンルームの規格では、アメリカ連邦規格(FED規格)、ISO規格およびJIS規格があり、アメリカFED規格が主流であったが、1999年に国際規格であるISO14644-1が制定され、これに伴ってFED-STD-209E規格はその役目を終え、2001年11月に廃止された。

湿り空気線図ともいわれ、水蒸気を含んだ空気の熱的状態を示した線図。乾球温度、湿球温度、絶対湿度、水蒸気分圧、相対湿度、比エンタルピー、比容積などが表示されている。ことに、室内や空気調和機内での状態変化に関係する顕熱比や熱水分比が示されている。これらから、空気調和での状態変化、加熱、冷却、加湿と除湿、空気混合などを線図上で明確に捕らえることができる。

空気調和とは建物内の空気の温度・湿度や清浄度などを調節し、快適な状態に保つこと。これに関連する設備が空気調和設備。中央管理方式の場合には、温度・湿度・清浄度の調整のための空気調和機、ボイラーや冷凍機などの熱源機器、送気と換気などの熱搬送設備から構成される。

■中央管理方式
建物の機械室に熱源機や空気調和機を設け、ダクトや配管によって各室に空気調和された空気の供給や換気を行う。設備の制御および作動状態の監視は中央管理室で行う。
■個別管理方式
各室に冷暖房機を設け、空気調和の制御も個別で行う。
熱の輸送媒体によって1)全空気方式　2)水ー空気方式　3)全水方式　4)冷媒方式の4方式に分類される。

燃料を完全燃焼させる必要最低限の理論空気量A0と、実際に供給されている空気量Aの比が、空気比(m)といい、m=A/A0で表される。空気比が１より小さいと、空気量が不足するため不完全燃焼となる。また、空気比が大きいと、過剰に供給された低温の空気を加熱することになり、余分の燃料が必要となる。このため、燃料消費を抑えるためには、空気比を1以上に保った上で、可能な限り小さくする必要がある。稼動中の燃焼炉の空気比は、排ガス中の酸素分(余剰酸素濃度)の測定値(ドライ%)から、次の簡易式で計算できる(燃料中の水素の質量割合が大きい場合および空気比の大きい場合を除いて、燃料の種類による影響は無視できる)。m=21/(21-O2(%)) なお、ボイラー及び各種工業炉の空気比の基準値、目標値が省エネルギー法判断基準で規定されている。

ボイラーの熱効率を高める目的で、燃焼用に送り込む空気をあらかじめ加熱する装置。燃料の点火を容易にし、燃焼効率を高めるために用いる。加熱にはボイラーから排出される熱を利用。空気予熱器は低温ガスに接触するため、硫黄分を含む燃料を使用する場合は、低温腐食防止の観点から接触点温度が酸露点以下にならないように注意する必要がある。空気予熱器には、管型(チュブラー型)、板型(プレート型)、回転再生式などがある。燃焼空気を予熱する代わりのボイラー給水を予熱する装置を給水予熱器(エコノマイザー)という。 なお、省エネルギー法判断基準に規定されているボイラー基準廃ガス温度が遵守できるように排ガス熱回収を行う必要がある。

空調設備が対象とする空間のことで、空調容積ともいう。他の条件が同じで空調気積が大きくなると、空調熱負荷、送風量ともに増える。

配置上から分類すると、中央式(セントラル式)と分散式(個別パッケージ式)に分類できる。
その基本システムは熱源設備、空調機設備、熱搬送設備から構成されるが、分散式では熱源設備と空調機設備が一体化している。
■熱源設備：空調機設備全体の熱負荷を処理するための設備。冷凍機とボイラーの熱源機を主体とし、冷却塔、冷却水ポンプ、給水設備、配管などの付属設備から構成される。冷凍機で作られた冷水(標準温度：7℃)は、空調機設備に送られる。
■空調機設備：温湿度を調整した空気を作る設備。空気の冷却器・減湿器・加熱器・エアフィルタおよび送風機を一体のケーシングに納めたもの。
■熱搬送設備：熱源設備と空調機設備の間で冷温水、蒸気、冷媒などを搬送・循環させるためのポンプ-配管系と、空調機設備と空調対象空間との間で空気を循環させ、あるいは外気を取り入れるための送風機-ダクト系から構成される。

熱媒体種類別方式
■全空気方式：空調空間に熱を搬送する媒体が空気のみの方式。一定の風量で温度を変えて対応する定風量(CAV)方式と、送風温度を一定にしたままで風量を変えて対応する変風量(VAV)方式がある。
■水-空気方式(ダクト併用ファンコイルユニット方式)：熱搬送媒体として水と空気を併用する方式。水は室内の窓際に設置したファンコイルユニットに中央式で作られた冷・温水を送る。
■冷媒方式：分散配置のパッケージ型空調機に、冷凍機(ヒートポンプ式)からの液冷媒を直接送って空調空気を冷却・減湿。また、暖房時には(液冷媒を切り替えて)高圧ガス冷媒を送って加熱する方式。家庭用エアコンや独立設置型パッケージエアコン、1台の冷凍機で多数の天井吹き出し口に冷媒を直接送って空調制御する「ビルマルチ」と呼ばれる空調システムは、この方式を採用している。

夏期には室内の温湿度が高くなり、冬期には温湿度が低くなる。このような現象に対して、室内空気の温湿度や清浄度を適切な状態に維持するため、空調装置が除去しなければならない熱量が冷房室内負荷、供給しなければならない熱量が暖房室内負荷。また、室内空気の清浄度を適切な状態に維持するための外気導入(換気)負荷やダクトなどからの取得熱(または熱損失)を加えたものが空調機負荷。さらに、空調機負荷に冷温水配管等の取得熱(または熱損失)を加えた熱量の合計が熱源負荷。これら、空調装置の運転にともなう熱負荷を含めた総称が空調負荷である。

中央式空調システムでは、暖房用熱源として蒸気または温水を発生させるボイラーが用いられる。ボイラーで製造した温水または蒸気は、配管を経由して空調機の加熱器に送られ、外気と空調室からの還気の混合空気を加熱する。加熱器で冷えた温水または液化した蒸気のドレンは再びボイラーに戻され、循環使用される。
ボイラーの型式には、温水ボイラー、小型貫流ボイラー、炉筒煙管ボイラーなどがある。

ボイラーの燃焼室に供給する燃料量と空気量の比を一定に保つための装置。燃料量の検出信号を比率設定器に伝えて、この出力で空気量調節ダンパを制御する比率制御方式と、燃焼排ガス中に含まれる酸素の割合を検出して設定比率を補正するフィードバック制御方式が主に用いられる。

京都議定書で認められた温室効果ガス削減策の一つ。クリーン開発メカニズム(CDM)は、先進国と途上国が共同で、温室効果ガス削減プロジェクトを途上国において実施し、そこで生じた削減分の一部を先進国がクレジット(債権)として得て、自国の削減に充当できる仕組み。途上国にとっては、先進国の投資によって自国の環境対策推進や技術移転ができるといったメリットがある。

壁面や空気中に存在するちりの数や量を限定された清浄度レベル以下にし、必要に応じて温・湿度、圧力などの環境条件についても管理が行われている空間。その空間に供給される材料、薬品、水などについても要求される清浄度が保たれる。高精密を要する部品・IC加工などに利用される。

第一種エネルギー管理指定工場対象(工場・事業場とも)の現地調査に先立つ事前調査書の記入要領に関する項目。工場で燃料などを利用する場合、その形態はさまざまに変化していくので、各段階で省エネルギーのための管理が必要になる。たとえば、重油をボイラに投入すればまずカウントし、その蒸気を使ってタービンを回せばカウントし、その排気をある設備で中間製品の加熱に使用すればカウントする。燃料等使用状況届出書や定期報告書に記載の使用量はこのケースでは、最初の燃料しか加算されない。

ビル衛生管理法では、特定建築物を環境衛生上良好な状態に維持するために必要な措置として、空調管理や給水管理等についての建築物環境衛生管理基準を定めている。

空調設備の熱負荷を計算する場合、外と室内の空気の温度差による熱量を顕熱負荷という。建物外壁からの熱移動、窓からの日射、室内照明器具、人体、取り入れ外気などがその発生源となる。

高発熱量を参照。

エネルギー損失を少なくするために設計され、効率を高めるためにモーターの鉄損、銅損、機械損などを低減させた高効率なモーター。高効率発動機は年間の運転時間が長いほど節電効果が高くなる。このため、特に長時間連続運転するファン、ポンプ、コンプレッサーの動力用に用いると、大幅な消費電力量削減が見込める。

変圧器では、「無負荷損」と「負荷損」という２種類の電力損失が発生し、年間を通じて大きなエネルギーの浪費と電力コストの損失をもたらしている。最近のコアにアモルファス合金を使用した変圧器では、「無負荷損」と「負荷損」ともに珪素鋼板を使用した変圧器の数分の1程度になっている。

Hf蛍光ランプとも呼ぶ。高周波点灯専用形蛍光灯電子安定器と組み合わせて、高周波点灯することにより、始動性や放電不安定を解決し、従来形の蛍光灯より高効率で省エネルギー化を実現した高周波蛍光灯。商用周波数をインバーターで20?50kHzの交流にして放電管を点灯させる。高周波にすると限流コイルを小型にできるのでコイルの抵抗損失を低減できる。商用周波数の蛍光灯より高周波点灯管は約15%効率がよい。

交流電気の周波数(50ヘルツまたは60ヘルツ)を基本波と称し、その整数倍の周波数を高調波という。近年、電気設備にインバーターを含む半導体を用いた電子機器や制御装置が多用される中、それらの機器から発生した高調波が原因と推定される進相コンデンサやリアクトルの過熱事故が相次いだ。これを契機に、高調波抑制対策を目的とする規制措置が制定されている。

一定単位の燃料が完全燃焼したときに発生する熱量が「発熱量」と定義されている。燃焼過程では、水素と酸素の反応で生成する水蒸気および燃料中の水分が蒸発して燃焼ガスの中に水蒸気を含む。水蒸気の凝縮熱を含んだ総発熱量を「高発熱量(高位発熱量とも呼ぶ)」、含めない熱量を「低発熱量(低位発熱量、真発熱量とも呼ぶ)」と呼ぶ。国や統計によって、高発熱量または低発熱量と表現方法が異なるので、熱量計算を行う場合には注意が必要。
高発熱量が使用されているものには、総合エネルギー統計をはじめとする統計類、日本の火力発電所の発電効率、省エネ法で使用される発熱量、日本のCO2排出量計算に使用される発熱量などがある。
低発熱量が使用されているものには、ボイラ設備の熱効率、原動機の熱効率、CGSの性能表示、IPCCのCO2排出量計算に使用される発熱量などがある。

氷蓄熱システムとは、電力消費の少ない夜間電力を用いて製氷し、それを解かして冷房などに利用するもの。夏の冷房負荷による偏った電力需要が平準化でき、電力プラントの抑制、空調設備の小型化が図れる。 0℃の水が 0℃の氷になるときに335kJ/kg の冷熱を蓄えることができる。このような氷の性質を利用して小さな体積で効率良く冷熱を蓄えることのできるシステム。蓄熱槽が小型化でき、断熱も容易なため、水蓄熱方式に比べて放熱ロスも少ない。

工場の電力負荷には、生産量に比例して増減する電力(比例電力)と、生産量に無関係に存在する電力(固定電力)がある。
固定電力を削減するには、高効率モータの採用など、より少ない固定電力の機種への転換。日祭日には場内照明を消灯し補機設備などを運転休止することが考えられる。
固定電力を変動化するには、主機が待機時には、補機類(ファン等)動力を停止または低速化することにより比例電力化(変動化)することができる。