P・TEM：導入メリット
保有施設全体のエネルギーを一元管理
保有施設全体のエネルギー使用量、CO2排出量を一元管理
- ●組織階層に応じたエネルギー使用量管理
- ●各施設のパソコンから伝票データを入力
- ●エマネージ導入済みの施設は自動的に収集
組織階層に応じたエネルギー使用量管理
組織間・施設間をエネルギー原単位で比較、省エネ対策が必要な組織や施設を抽出
- ●組織階層ごとの省エネ進捗を見える化
- ●組織間・施設間のエネルギー原単位を比較
- ●省エネ対策が必要な施設を抽出
Ⓐ 総エネルギー量グラフ
あらかじめ設定しておいた組織や施設の総エネルギー量グラフが表示されます。
●ログインIDの権限の範囲で、会社合計、部門合計、特定施設の選択が可能です。
Ⓑ 顧客組織/建物一覧
顧客の組織、施設をツリー状に表示します。名称をクリックすると、エネルギー管理画面が開きます。
Ⓒ 年度累計値、エネルギー原単位グラフ
エネルギー原単位グラフでは、視覚的に組織間、施設間のエネルギー原単位比較を行うことができます。
省エネ法 定期報告書の作成をサポート
省エネ法電子報告システム（EEGS）と連携
「省エネ法電子報告システム（EEGS）」と連携する機能を使えば、基本の会社情報や施設情報、エネルギー使用量の情報を省エネ法電子報告システム（EEGS）への入力データに利用できます。
省エネ法・定期報告書1,500kl以上の建物・施設数目安
- 同じ業種であっても、事業形態や立地条件などの要因によって異なるのでご注意ください。
| 年間電気使用量 | 約600万kWh 以上 | コンビニエンスストア | 30～40店舗 以上 |
| 小売店舗 | 床面積 約3万m2 以上 | ファーストフード店 | 約25店舗 以上 |
| ホテル | 客室数 300～400 以上 | ファミリーレストラン | 約15店舗以上 |
| 病院 | 病床数 500～600 以上 | フィットネスクラブ | 約8店舗以上 |
出典：「省エネ法の概要について」関東経済産業局資料より
