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サービスステーションの照明

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サービスステーションの照明

サービスステーションは夜間における利⽤も多いため、建物、給油場所や看板などを照明することによって、その安全性、視認性を⾼めることが効果を発揮します。また、ステーション内にとどまらず、そのアプローチや周辺に対しても適切な照明を⾏うことが重要になります。

1.照明の⽬的

サービスステーションの基本的な照明の⽬的は以下の通りです。

  1. (a)ステーションとその種類がすばやく視認できること。
  2. (b)ステーションへの出⼊りが安全にできること。
  3. (c)給油場所において適当な明るさが得られて、給油などの作業がしやすいこと。
  4. (d)建物の内側、外側ともに⼗分な明るさが得られること。
  5. (e)照明が、利⽤しようとする顧客を魅きつける役割を果たすこと。

その他にも、アプローチ部分から給油場所までの誘導路、サービスエリアの外、その他の⾞⽤の通路、駐⾞場などにも補助的に照明を施すとよいでしょう。

2.明るさ

JIS Z9126「屋外作業場の照明基準」より、サービスステーションにおける作業⾯の推奨照度は以下のようになります。作業⾯とは、例えば、⾞の出⼊り⼝であれば⽔平⾯であり、給油機のメータ部であれば鉛直⾯となります。

表1:サービスステーションにおける推奨照度

作業の区域または作業 平均作業⾯照度(lx) 均⻫度
⾞の出⼊り⼝:明るい環境(都市) 50 0.4
:暗い環境 20 0.4
メータ部 150 0.4
空気圧と⽔の点検位置
他のサービス区域
150 0.4
⾞の駐⾞場と倉庫区域 5 0.25

JIS Z9126「屋外作業場の照明基準」(2010)

3.光源

サービスステーションの照明⽤光源は、照明する部分によって異なりますが、アプローチ、通路、給油場所、作業場所などでは、主に、メタルハライドランプ、セラミックメタルハライドランプ、LEDなどが使⽤されます。建物内部については、蛍光灯、LEDなどが使⽤されます。

4.サービスステーションの照明計画と設計のポイント

サービスステーションの照明計画をたてる際に考慮する第1の項⽬は、そこで⽤意されている商品、サービス、施設などの認識です。これは、商品の内容を記した看板と、ステーションの主な鉛直⾯を適切に照明することで実現されます。
サービスステーションの照明における設計のポイントを表2に⽰します。

表2:サービスステーションの照明設計ポイント

看板 看板の読みやすさが最も重要なポイントとなります。通⾏⾞両からの視認性を⾼めることもサービスステーションの存在を知らせるためには重要になります。明るさについては、看板の投光照明の項を参考にしてください。
出⼊⼝
(アプローチ)
出⼊⼝付近の照明を⾏うことは、⾞両が安全に出⼊りするために重要です。特にドライバーが⼊⼝を⾒つけやすいように配慮します。⾞両に対してグレアを与えないこと、器具が通⾏の邪魔にならないことなどにも注意する必要があります。
建物
(外側)
サービスステーションが存在すること、営業中であることを知らせるために、建物の外側を投光照明やイルミネーション照明で明るく演出することも効果があります。⼿法などは建物の投光照明などを参考にしてください。
建物
(内側)
快適感、安⼼感を感じることができるように、⼗分な明るさを確保することが求められます。清潔さ、作業性などを保てるように配慮する必要があります。照度レベルについては、オフィスなどの照明基準に準ずるものとします。
給油場所 給油場所はサービスステーションの中でも最も重要な作業場所となるところです。給油場所およびその周辺を⼗分な明るさで照明することは、作業者が作業をすばやく正確にこなすためには不可⽋な要素です。
作業場所
(給油以外)
給油以外の作業場所についても、夜間の作業のしやすさを確保するための適切な照明が必要となります。
また、作業の重要性、内容によっては、補助的な通路や建物の外壁周辺まで照明することによって、タイヤ交換やチェーンの着脱など屋外作業時に⼗分な明るさを得ることができます。

5.総合的な照明

顧客にとって照明が魅⼒的であることは、サービスの質の⾼さと同様に重要です。そのためには、前述の各部の照明だけでなく、周辺地域に対する効果、影響まで考慮して照明を設計する必要があります。
サービスステーションの照明のトータルとしての⽬的は、周辺の地域とコントラストをつけて⽬⽴たせること、給油などが必要となった運転者の注意を引きつけることの2点です。これらの⽬的を達成するためには、使⽤する器具のタイプ、取り付け⾼さなどに注意を払わなくてはなりません。そして、グレアや光漏れによって周辺に対する不快感を感じさせないようにしなければなりません。また、保守にかかる経済的な要素、作業コスト、将来的な拡張に対する柔軟性と同様に、器具の選択の際にはしかるべき法律、法令などの基準について考慮することが必要となります。

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