タスク・アンビエント照明

ABW（Activity Based Working：仕事内容や気分に合わせ、場所や時間を自由に選ぶ働き方）の考え方に代表されるように、仕事内容ごとに働く場を作ることを目的としたオフィス設計では、場所ごとに照明条件も異なってきています。具体的には「事務（書類）作業、PC作業、オンライン会議、コミュニケーション（対話）、ミーティング（協議）」などの多様多様な業務に対して、望ましい「作業面の照度、照度の分布、顔面照度、色温度、空間の明るさ感、等」が異なってきます。また、視環境においては作業者個人の好みも存在しますので、作業者が必要に応じて色や明るさを調整できる機能が附随されることも望まれます。

タスク・アンビエント照明方式は作業面（タスク面）ごとに明るさを確保しますので、全般照明方式と比較し、働く場ごとに最適な照度値や色温度を設定しやすく照明条件を個人毎に調整することも容易な方式といえます。

同じ場所においても、一日の時間推移ごとに作業内容（会議頻度など）や動作形態（離席率など）が変化します。また、長期的には時代の変化によって使用用途（例：打ち合わせコーナから、集中ブースへの変更）や従業員の特性（年齢や国籍）が変化する可能性もあります。

タスク・アンビエント照明方式は作業面（タスク面）ごとに明るさを設定しますので、時間・季節・時代の変化に追従して照明条件を調整しやすい方式といえます。

タスク・アンビエント照明方式は作業面の明るさより作業面周辺の明るさを低く設定するため、全般照明方式とは異なった空間印象を与えます。一般的に、空間に適度な明暗差（光の不均一さ）があると、均一空間とは異なる「落ち着き感」 や「没入感」のある雰囲気が得られることが報告されています。^１）２）

図1に、照明条件だけが異なるオフィス空間の比較例を示します。

図1：照明条件だけが異なるワークプレイスの比較例（机上面の平均照度は全て500 lx）

全般照明方式	タスク・アンビエント照明方式

タスク・アンビエント照明方式は、必要なところへ必要な量の光を照射するため、器具効率が同等レベルであれば全般照明方式と比較し省エネとなります。また、離席者のタスクライトは減光や消灯するなどのきめ細かな照明制御運用を採用することによって更に省エネ化が図れます。

＜タスク・アンビエント照明による省エネ効果の具体例＞

オープンオフィスにおいて、執務作業を目的とした場（コワークエリア）と集中作業を目的とした場（個作業エリア）の分離を行う場合、準個室化された作業エリアにパーティションを採用するケースがあります。この場合、パーティションにより光が遮られるという現象が起こります。

システム天井用器具を設置した空間（机上面平均照度：750 lx）にローパーティションを設置した条件で机上面照度の低下について検討した結果、アンビエント照明（全般照明）による光が遮断されることにより、机上面照度が約50%（最大85%）低下することがわかりました（図2、図3）。

全般照明方式にてこの低下分を補うことを検討した場合、約1.2～2.5倍の設備（光束）が必要となります。タスク・アンビエント照明方式であれば、周辺照度は歩行や安全性に必要な照度を確保しつつ、作業面（タスク面）はその近傍から必要な明るさ分だけの照明を行えばよく、大幅な電力削減効果が期待できます。

図2：全般照明の配置と机（パーティション）の位置

図3：ローパーティションによる照度低下

全般照明方式と異なり、タスク・アンビエント照明方式は作業面（タスク面）に集中して適正な明るさを確保する方式となりますので、照明設計においては作業面の位置や状態の正確な把握が重要になります。いいかえれば、作業面の数や状態（内装条件）によっては全般照明方式（従来照明）の方が効率的・経済的な場合もあり注意が必要です。

タスク・アンビエント照明方式が不向きな主な内装条件は以下の3項目です。

1. 1）作業面が不明確：多目的ホールやフリースペースなどで、定まった什器（作業机）の数や位置が設計段階でわからない場合、タスク照明（作業照明）やアンビエント照明（周辺照明）で担保すべき照度の設定が困難になります。
2. 2）作業面が頻繁に移動する：用途に応じて座席レイアウトが変更になる会議室などでは、作業面と周辺面の位置関係が頻繁に変わるため、効果的な照明設計が困難です。
3. 3）人口密度の高い事務所：座席数が多く作業面が広い事務所では、周辺面の領域が小さくなるため結果的にタスク照明の台数や器具光束が高くなり省エネ効果が得にくくなります。

アンビエント照明に天井面へのアッパライト（間接照明）が用いられることがありますが、天井面に光ムラがあると煩わしく不快感を生じる場合があり、極端な明暗差（輝度ムラ）が生じないようにすることが大切です。どの程度の差であれば許容出来るのかを探索したパナソニック評価実験では、天井面における輝度比が「器具直上（最も明るい部分）：器具間（最も暗い部分）=10：1」未満であればよいという結論が得られました（図8）。

図8：天井の輝度ムラに対する主観評価実験

条件	輝度⽐	輝度（cd/m2）
		器具直上	器具間
1	300：1	3,000	10
2	100：1	1,000	10
3	50：1	570	11
4	30：1	400	13
5	10：1	210	21
6	5：1	150	30
7	1：1	55	55

作業面（タスク面）内で明暗差がありすぎると暗い場所での物の見え方が損なわれ、視覚的ストレスが高くなる可能性があります。

このため、作業面の照度均斉度を一定範囲内におさえることが大切です。「オフィス照明設計技術指針」ではタスク・アンビエント照明方式における均斉度に関する規定があります。これによると、視作業領域内の均斉度（＝最小照度/平均照度）は0.6以上とすることが推奨されます。

また、執務エリアにおける作業面の領域も定義されており、

• タスク照明に卓上スタンドを用いる場合：扇形形状の前方半径50cmの1/3の扇内
• タスク照明に卓上スタンドを用いない場合：50cm×80cmの長方形内

をその作業領域としています（図10）。実施の照度設計では、一般的な什器寸法（デスク寸法：30cm×Nモジュール）に合わせ、下図より10cm大きめの「60cm×90cmの矩形領域」を標準に設計することをお勧めします。

図10：タスク・アンビエント方式における作業領域（オフィス照明設計技術指針：JIEG-008_2017より抜粋）

長時間の業務が想定されるエリアでは、作業面内を極力均一となるように設計しつつ、作業面近傍（作業面の横）の照度は作業照度の2/3以上となるようにします。屋内照明基準（JIS Z 9125_2023）において、視覚的ストレスへの配慮の観点から「作業面近傍領域の推奨照度」が規定されています。これによれば、

• 作業領域の照度が750 lxである場合：作業面近傍領域の照度は500 lx
• 作業領域の照度が500 lxである場合：作業面近傍領域の照度は300 lx

となります。

なお、作業面近傍領域とは「作業面を囲む少なくとも0.5mの帯状の領域」とされています。

「屋内照明基準^4）」では、事務所における演色性区分は「高C1」と記載されています。すなわち平均演色評価数（Ra）80以上のLED照明器具を選択することが推奨されます。