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タイムスイッチ の
意味・解説・呼称など
COMMENTARY
職人用語
タイマー など
タイムスイッチとは?
【英語名】
Time switch（タイムスイッチ）
タイムスイッチとは、あらかじめ設定した時間に合わせて、照明等を自動で入り切りするスイッチである。
動力をぜんまいとするものや小型モーターとするものがある。近年は小型モーターが主流である。
タイムスイッチは、特定の時間に到達したタイミングで接点をON/OFFする。
タイムスイッチの作業方式は、置時計式とタイマーのみのスライド式がある。
置時計式は、一般時計としてブザーやアラームが鳴るものがある。
スライド式は、電子レンジや炊飯器、洗濯機などで使用されていることが多い。
タイムスイッチの仕組み・使い方
【使い方・施工方法】
使用する場所や用途に合わせてさまざまなタイムスイッチがあるため、現場に合わせて選定するのが望ましい。
比較的、コンパクトなものが多いので施工は簡単なものが多い。
しかし、電気工事士の資格が必要になるので、無資格者は施工できない。
タイムスイッチの仕様・スペック
【規格】
タイムスイッチには、停電補償機能の有無や回路数、接点容量や突入電流、ON/OFFの回数と寿命や設置場所の温度などがそれぞれ異なる場合が多い。
停電補償機能は、万が一停電しても時刻設定などが問題なくスイッチ内に記録され起動する機能である。
多くのタイムスイッチは、平均して10年間程の停電補償機能が付いている。
タイムスイッチがON/OFFできる回路数を設定することができる。
1回路もしくは多回路のON/OFFができるよう、プログラムを組むことができる。
タイムスイッチの接点をON/OFFする回数はおおむね10万回未満である。
年数にすると、メーカーによっても多少違いはあるが、おおむね6年から7年程度である。
期間や規定回数を超えてしまうと上手く動作しないこともあるので、早めに新しいタイムスイッチに更新する必要がある。
直射日光が当たる場所や極端に寒暖差が激しいところにタイムスイッチを設置すると、内部時計が狂う可能性がある。
そのため、タイムスイッチ設置の際は、周辺状況の考慮も必要である。
【種類】
タイムスイッチには以下のような種類がある。
1）電子式タイムスイッチ
電子機器を内蔵しており、分単位で細かな制御ができるデジタルなタイムスイッチである。
停電補償機能も付いており、使いやすいがタイムスイッチの中では比較的高い。
2）クォーツモーター式タイムスイッチ
クォーツモーター式のタイムスイッチは、水晶の振動によってモーターを動作させるタイムスイッチである。
停電補償機能付きのため、万が一の停電時でも時間設定が狂わないのが特徴である。
3）同期モーター式タイムスイッチ
交流電源の周波数によって動作するモーターが内蔵されたタイムスイッチである。
作りが簡単なことからタイムスイッチの中では最も安価とされる。なお、停電補償機能が兼ね備わっていないため、停電後は時間の再設定が必要。
4）24時間タイムスイッチ
24時間タイムスイッチは、毎日同じ動作を行うスイッチである。設定した時間にON/OFFする（15分目盛が最小であることが多い）。ただ、デジタルタイムスイッチも流通しているので、この場合は分単位での設定が可能である。繰り返し使用できる回数は、タイマーの仕様にもよるが、おおむね100回前後ON/OFFできるものが多い。
5）週間タイムスイッチ
週間タイムスイッチは、名前の通り週間ごとにスイッチ動作を設定できるスイッチである。週間ごとのなかでも平日のみや土日のみなど臨機応変に設定が可能である。曜日ごとに使い分けることもできるため、使い方によっては重宝する。
ただし、日にちごとの設定を想定しており、1日に多くのON/OFF設定ができないので、セット可能な数には注意する。
6）ソーラータイムスイッチ
地域ごとに日の出と日没の時間が設定されており、タイマーの日時設定を行うことで太陽の出る時間と沈む時間に合わせてスイッチをON/OFFできる。日の出と日没の時間によってON/OFFするためスイッチの精度は高い。
タイムスイッチの仕組み・特徴
【仕組み・特徴】
タイムスイッチ本体に電気を蓄えて照明や換気扇などを直接ON/OFFするタイプのものと、信号を送信して遠隔でON/OFFするタイプの2種類が主流である。
直接照明や換気扇をON/OFFするタイプのものは、大きい電流を流すので大型である。
遠隔の場合は、制御盤などに組み込むことを想定されているためコンパクトなものが多い。
大きさや形はさまざまで、使用場所や用途に合わせて、いろいろな特徴や仕組みを持ったタイムスイッチがある。
タイムスイッチの廃棄方法
【産廃方法】
タイムスイッチは、鉄くずや廃プラスチックとして産業廃棄物処理する。一般家庭で処分する際は、各自治体ごとにルールが決められているので、処分前に確認することが望ましい。
