電気代高騰や自然災害の備え…。住まいの設備計画でも対策を。
大容量9.7kWhの蓄電池をコンパクトにした「創蓄連携システムT」。

ここ数年、電気代の上昇がくらしにじわじわと影響を与えています。特に2025年に入ってからは、燃料価格の高止まりや円安の影響もあり、電気料金の単価はかつてない水準に。これまで太陽光発電による「売電」で得られていた収入も、買取価格の段階的な引き下げによって減少傾向にあり、「買う電気は高く、売る電気は安い」という状況に…。

電気をどう「つくるか」と同じくらい、どう「使うか」が、これまで以上に重要なテーマとなっています。

一世帯当たりの電気代の年間支出金額

出典：: 総務省統計局家計調査より

▼ 目次

太陽光で余った電気を蓄電池へ蓄えて、
買う電気を減らす
停電時にも、家じゅうの電気機器が使える
阪神淡路大震災相当の地震でも、
機能を発揮できる
整理された機器構成で、
限られたスペースに収まる
節約に設備計画を

太陽光で余った電気を蓄電池へ蓄えて、
買う電気を減らす

今回ご紹介するのは、2025年11月発売の新製品「創蓄連携システムT」です。大容量9.7kWhの蓄電池を搭載しているのが特長です。

2025年11月発売「創蓄連携システムT」の設置イメージ。屋外壁面にパワーステーション、床面に蓄電池ユニットを配置。

近年、太陽光パネルの導入を検討する方が増えていますが、日中に発電した電気はその場で使い切れないと、電力会社へ売るしかありません。そんな時に蓄電池があれば、その余った電力を蓄えることができ、夜間に使うことで、買う電気を減らせるんですね。

太陽光発電システム＋蓄電システムのしくみ

太陽光発電と蓄電池による昼夜のエネルギー利用サイクル図。昼間は太陽電池モジュールで発電した電気の自家消費と蓄電池への充電を行い、夜間は蓄電池に蓄えた電気を自家消費する仕組みを提示。

創蓄連携システムTを設置すれば、太陽光発電のみの場合と比べて、なんと自家消費率^※1は「約3倍^※2」になります。電力会社から買う電気を抑えられるため、年間約1.5万円の電気代削減^※2も期待できます。節約につながりますよね。

太陽光発電における、自家消費率向上の比較図。「太陽光発電のみ」の23.6％に対し、「創蓄連携システム」導入により67.9％へ増加。蓄電池の活用で自家消費率が約3倍向上することを可視化。

年間の電気代削減効果の図説。「太陽光発電のみ」の81,685円に対し、「太陽光発電＋創蓄連携システム」導入により66,496円へ減少。年間15,189円のコスト削減効果を可視化。

太陽光発電で発電した電力のうち、自家消費した割合。
太陽光発電のみ搭載と、太陽光発電に創蓄連携システムTを搭載した場合との比較。太陽光のみ搭載の場合：自家消費率は23.6%、電気代／年は81,685円創蓄連携システムTを搭載した場合：自家消費率は67.9%、電気代／年は66,496円【試算条件】地域情報：東京（東京電力）、お客様情報：4人世帯、オール電化プラン（スマートライフL）、売電単価：24円（1-4年目）・8.3円（5-10年目）、機器情報：太陽光発電：5.5kW、年間発電量：5,887kＷh/年、創蓄連携システムＴ蓄電池容量：9.7kWh、運転モード：自家消費モード、放電下限値０％、エコキュート：ヒートポンプ有り、年間電気使用量：5,112kWh（出典元:建築研究所）当社試算によるシミュレーション値であり保証値ではありません。太陽光の発電状況、電力消費量等によっては、削減効果が下回る場合があります。

停電時にも、家じゅうの電気機器が使える

さらに、ここ数年は全国各地での停電も相次いでいます。特に2024年の能登半島地震や、2025年の台風シーズンには、長時間にわたる停電が複数地域で発生し、都市部でも一時的にライフラインが遮断されるケースがありました。

日本各地で発生した災害による停電

過去の災害による大規模停電の発生状況図。2011年東日本大震災（約466万戸）、2018年北海道胆振東部地震（約295万戸）、2018年台風21号（約220万戸）等、国内で発生した主要な地震や台風による停電戸数を記載。災害への備えにおける電源確保の重要性を強調。

出典：: 総務省統計局家計調査より

蓄電池があれば、災害などで停電が続いたとしても、晴れの日には太陽光発電した電気を蓄電可能。電力の供給が途絶えても、蓄電池があれば、くらしを維持することができます。

創蓄連携システムTの蓄電池は9.7kWhの大容量ですが、停電時における蓄電池の価値は「どれだけ電気を蓄えられるか」という容量だけでは測れません。実は、重要なのは「自立出力」という視点です。「自立出力って何？」と思われた方も多いと思いますので、ご説明します！

蓄電池を貯水槽に例えるなら、蓄電容量は「蓄えられる水の量」、自立出力は「蛇口からでる水の量」にあたります。蛇口からでる水の量が少なければ、水が充分にあっても一度に使える量は限られてしまいますよね。

蓄電システムの仕組みを貯水槽に例えた概念図。貯水槽の大きさを蓄電容量（蓄えられる電気の量）、蛇口から出る水の量を出力（取り出して使える電気の量）として定義。大容量9.7kWhの蓄電池を搭載している創蓄連携システムTは、自立出力が高いことで、停電時でも一度に多くの家電製品を使用可能。

創蓄連携システムTは、「自立出力5.5kVA」あります。自立出力が高いと、消費電力が大きい機器を同時に使うことができます。具体的なメリットとしては、照明や冷蔵庫といった「常時使用したい機器」が多い100V機器に加え、「普段に近いくらしのために必要な機器」であるIHクッキングヒーターやエアコンなどの200V機器^※3も使うことができます。

停電時に使用可能な家電製品の組み合わせ図。冷蔵庫、照明器具、テレビ、ルーターなどの常時使用したい機器に加え、大容量9.7kWhの蓄電池を搭載している創蓄連携システムTは、自立出力が高いことで、炊飯器やIHクッキングヒーター（200V）、エアコン（200V）などの普段に近い食事の用意が可能。

電力切替ユニット（100Aもしくは60Aタイプ）単相3線用の設置が必要です。品番：LJTS1A01は100A以下、品番：LJTS1601Kは60A以下の場合に限ります。停電時のご使用機器全体の消費電力がシステムの自立出力より大きい場合は運転を停止します。

想像してみてください。空調が無いと、真夏だと熱中症も心配ですし、真冬だと凍えてしまいます。
非常時であっても調理機器や空調が使えることで、「普段に近いくらし」に近づき、もしもの安心感につながりますよね。

阪神淡路大震災相当の地震でも、
機能を発揮できる

蓄電池ユニットは、火災時を含む災害発生時を想定したパナソニック独自の耐性試験を実施しており、機器自体が不安全にならないことを確認しました。

非常時でも住宅設備としての機能を維持するということを前提に、地震や暴風雨環境下での挙動を検証しています。

パナソニック独自の耐性試験

地震実験

阪神淡路大震災相当の試験をクリア^※4

振動試験（耐震試験）の様子。大容量9.7kWhの蓄電池を搭載している創蓄連携システムTの蓄電池ユニットを振動試験機に固定。巨大地震を想定した激しい振動に対しても、優れた耐震性能により安定した給電を維持。

画像：: パナソニックホールディングス株式会社プロダクト解析センターで撮影

暴風雨実験

風速40m/s強風の模擬試験をクリア^※5

加圧散水試験（防水試験）の様子。大容量9.7kWhの蓄電池を搭載している創蓄連携システムTの蓄電池ユニットをパレットに固定。試験機による全方向からの激しい散水に対しても、優れた防水性能により内部への浸水を防ぎ、安定した動作を維持。

画像：: パナソニックホームズ株式会社Ｒ＆Ｄセンター耐久性技術研究室で撮影

阪神淡路大震災相当の地震波を与え、不安全にならないことを確認しています。将来において発生する地震に対して保証するものではありません。
強風（風速40ｍ/sにあおられた水分の吹上や隙間への侵入により、水の侵入が無いことを確認しています。

整理された機器構成で、
限られたスペースに収まる

創蓄連携システムTは、パワーステーションと蓄電池ユニットという2つの機器構成で機能を発揮できます。これまでは、同等の機能を実現するためには6つの機器が必要だったところを、シンプルな構成へと再設計しました。

なんと、その結果、壁面に必要な設置面積は約52％、機器の奥行きは約49％も削減^※6となりました！機器の点数を抑えた構成は、限られた設置スペースにもなじみやすく、外構もシンプルになります。

2019年発売創蓄連携システムS＋と比較した場合、壁付け設置に必要な面積が52％削減、奥行きは49％削減。創蓄連携システムT 蓄電容量9.7kWh（全回路構成）：パワーステーション（5.5kW・一般/耐塩）×1台、創蓄連携システムS+ 蓄電容量9.8kWh（全回路構成）：パワーステーションS＋（本体）（5.5kW・一般）×1台、パワーステーションS＋（蓄電池用コンバータ）×2台、200Vトランスユニット（パワーステーションS＋用・4kVA・据置）×1台
2019年発売創蓄連携システムS+蓄電容量9.8kWh（6.3kWh・屋側／品番：LJB2363と3.5kWh・屋内／品番：LJB1335の組み合わせ設置）