「働き方改革」が推奨され、変化が求められていた企業のワークプレイスも同様だ。これまで当たり前に通勤していたオフィスはどうなるのか？ そこに行く意義は何なのか？ どのように新たな価値をつくり出していけばよいのか。Tokyo Work Design Weekオーガナイザーであり、&Co.代表の横石崇氏にお話を聞いた。モデレータを務めるのは、の健康経営に詳しい神奈川大学経営学部国際経営学科准教授 の中見真也氏だ。

＜ここがポイント！＞
●コロナ禍で社会の変化が加速。企業では「組織」から「個」へ。パラダイムシフトが進行中
●組織は「中央集権」から「自律分散」に、業務は「ジョブ型」に
●社員に合わせいろいろな場所にオフィスを点在させる「マルチワークプレイス」はこれからの働き方のポイント。テクノロジーを活用しつつ自立しつつ「孤立」しない環境を整える。
●社員同士、社外の人との「共創」は重要キーワード。イノベーションを醸成するワークプレイスをどう作れるのかが課題。

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「組織から個へ」変わる働き方。どう「コラボレーション」を作るのかが問われる

これまで日本のオフィスは各拠点のセンターオフィスに社員全員を集め、チームとしての活動・意思決定を行ってきた。しかしリモートワークの浸透・拡大により、人の働く場所は否応なく分散化され、会社組織・雇用形態にも大きな変革の渦が巻き起こっている。

そんなニューノーマル時代のキーワードは「個」の尊重だ。個々の意識を尊重していける組織に生まれ変わらなければならない。ではそのような「オフィス改革」にはどのような方法・発想があるのだろうか。

従来のオフィスが担っていた機能は主に２つある。「コンセントレーション」（集中）と「コミュニケーション／コラボレーション」（交流／共働）だ。コロナ禍を体験した今、感染拡大を予防する観点から、オフィスは急速にリモート化が進み、それをきっかけに「マルチワークプレイス」へと舵を切ろうとしている。短い間にリモートワークに対応し、「コンセントレーション」は、確保のめどが付いてきた。ただ、もう一方の「コミュニケーション／コラボレーション」はどうだろうか。テレワークも定着するなかでいまこれができるかどうかが問われている。

自立するけど「孤立」しない働き方へ

だが、企業がマルチワークプレイスに踏み出す際に妨げとなるものがある。既存の制度、セキュリティなどの基盤、そしてなによりも大きな要素が「週5日会社に出勤しなければならない」「島型対向のレイアウトが当たり前」といったメンバー個々の“既成概念”だ。そして、これらを取り払い、新しいオフィスを模索する上で大きな指針となるのは、ウェルビーイング（Well-being）という概念だ。身体的・精神的・社会的に良好に状態であるかを推し量るもので、欧米では社員の高いパフォーマンスを引き出す重要な指標として認識されているが、日本での認知度はまだ低い。ABW（Activity Based Working、働く時間・場所を自由に選択できる働き方）をベースにオフィス改革を考える時、社員一人ひとりに対して個性を容認しながらも、社会的に孤立させない環境づくりに、このウェルビーイングの視点は欠かせない。テクノロジーで「管理」するだけではなく自立する社員をしても「孤立」させないソーシャライズを作ることが重要なのだ。これは社員の健康だけでなく、イノベーション醸成にも重要な役割を果たす。
インタビュー動画では、社会・働き方が大きく変わり「ハイブリッドワーク」がカギとなる中で、どのように「共創」の仕組みを作り、企業として新たな価値を生み出していけばよいのか具体的な方策を含め解説している。

新しい働き方「マルチワークプレイス」からどう価値を生み出すか？

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生産性を上げる「マルチワークプレイス」を実現するには

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