EV充電スタンドの不安を解消！地図×データで変わる充電体験

ゼンリンが2024年9月に実施した電気自動車（EV）ユーザー向けアンケート調査（n=400）では、EV充電時の不満として「充電スタンドが少ない」という回答が約半数（46.5%）を占めました。

しかし、この結果を掘り下げてみると、必ずしも「物理的に充電設備が足りていない」という話だけではないことが見えてきます。ユーザーが乗っている電気自動車（EV）や加入している充電サービス、走行中のシチュエーションによって使用したい充電スタンドは変わるため、「どこで充電をするか」という視点がより重要なのです。

どの充電スタンドを使用するか探す際に、利用可能時間・出力値などの設備情報・満空情報などを参照したことがあるユーザーがそれぞれ過半数に上ります。

たとえ充電設備の設置数が十分であっても、そのユーザーにとって使いたい時間に使える規格の充電設備が近くにないと「充電スタンドが不足している」と感じます。つまり、単純な設置件数ではなく「ユーザー個人が使用可能な充電設備数」という視点で見ることが重要です。

EV充電の場合、ユーザーが避けたいのは「行ってみたら使えなかった」という体験です。ガソリンスタンドであれば5分もあれば給油ができますが、電気自動車（EV）の場合は急速充電であっても充電には30分程度の時間を要するため、「どこで充電をするか」という判断が極めて重要です。行ってみないと分からない、現地に着いてから迷う、使えないことが分かる、といった体験は情報が事前に整理されていれば防げる場合が多くあります。

特に遠出やドライブの際には、途中で「充電できるかどうか不安」という状態になることが電気自動車（EV）の大きなストレスになりがちです。残バッテリーを気にしながら走り続け、充電スタンドを探し回るという経験は、電気自動車（EV）ユーザーの満足度を大きく下げてしまいます。こうした体験を事前の情報提供によって防ぐことが、電気自動車（EV）普及に向けた充電インフラ整備の重要な課題なのです。

ゼンリンは住宅地図やカーナビ用地図などを通じて長年地図情報を整備してきた会社であり、2009年から充電スタンドの情報収集を始めています。現在は単に地図をつくるだけでなく、その地図データを利用してモビリティの安全運転支援・災害支援・地域社会における課題解決など、さまざまなソリューションを提供。

EV充電の分野では、充電スタンドと多様な情報を組み合わせてデータとして分析・提供することで、電気自動車（EV）ユーザーだけでなく充電スタンドの設置事業者や自治体の判断を支える役割を担っています。

これまでの地図は「場所を示すもの」という役割が中心でした。しかし、EV充電の分野では、その役割が大きく変わってきています。EV充電において地図は、充電にかかわるさまざまな情報を集約し分析し提供するための基盤になっているのです。位置情報だけでなく、充電方式・出力・料金・営業時間・サービス事業者などの情報を一体で扱う必要があります。

ガソリンスタンドだと「行けば入れられる」が前提ですが、EV充電だと事前に判断できないと不安になります。そのため、事前に正確な情報を電気自動車（EV）ユーザーに伝えることが重要なポイントです。

EV充電では「地図を見る」という行為自体が判断の一部になりますが、地図に点が載っていても「自分の車で使えるのか」「今使える状態なのか」までは分からないことも多くあります。だからこそ、充電スタンドの情報はただ存在するだけでなく、「この情報をもとに今すぐ行動できる」という精度と鮮度が求められています。

EV充電においては「情報がある」ことよりも「判断できる」ことが大切です。正確な到着地点・自分の車で使える充電方式・出力や料金・そして今使える状態かどうか、こうした情報が事前に分かっていることがユーザーの安心感につながります。この考え方が、EV充電スタンド情報を整備するうえでの一つの軸となっています。

充電しようと思ったとき、充電スタンドが見つけにくいと感じる方は多くいます。大型商業施設などは奥まったところに充電スタンドが置かれている場合もあります。ゼンリンは現地調査を行い、充電スタンドがどこにあるのかを現地で確認しているため、充電スタンドまでピンポイントで案内が可能です。

電気自動車（EV）の種類によって対応している充電方式や規格が異なります。そのため、電気自動車（EV）ユーザーにとっては、自分の車に合った規格の充電スタンドを条件で絞り込めることが重要です。使いたい時間に使える規格の充電設備が近くにないと「充電スタンドが不足している」と感じる原因となります。

日本国内では普通充電と急速充電に加え、コネクタの形状も複数の種類があります。メーカーや車種によって対応規格が異なるため、「充電スタンドがある」という情報だけでは「自分の車で使えるかどうか」は判断できません。規格・方式で絞り込めるフィルタリング機能があることで、「行ってみたら対応していなかった」というミスマッチを事前に防げます。

出力値によって充電にかかる時間が大きく変わります。また料金も充電サービス事業者によって異なるため、事前に確認できることが重要です。どの充電スタンドを使用するか探す際に、出力値などの設備情報を参照したことがあるユーザーは過半数に上ります。

目的地に到着するまでの残り時間や次の行程を考えると、出力値は充電スタンド選びの重要な判断基準です。また、会員登録の有無や時間課金・回数課金の違いなど、料金体系の把握も使いやすさに直結します。

満空情報や営業状態が分かれば、充電待ちや無駄足を減らすことが可能です。ゼンリンは各充電サービス事業者から充電スタンドの満空情報を定期的に受け取り、独自のプラットフォーム上で配信しています。これにより、さまざまな種類の充電スタンドの満空情報を一元的に把握できます。

情報を事業者横断で一元化することで、「着いたら全部使用中だった」という無駄な移動を防げることは、電気自動車（EV）ユーザーの時間的ストレスを大きく軽減するでしょう。

充電スタンドの営業時間や運営している充電サービス事業者の情報も重要です。24時間利用可能なのか、特定の時間帯のみなのかによって利用計画が変わります。加入している充電サービスによって使用できる充電スタンドが異なるため、サービス事業者情報も事前に確認したい情報です。

深夜の長距離ドライブや早朝出発の際に、目的地近くの充電スタンドが利用可能かどうかは大きな問題です。営業時間が事前に分かれば、充電計画を無理なく組み込めます。

ゼンリンでは、EV充電スタンドの件数を毎月公開しています。政府目標では2030年に公共充電と基礎充電を合わせて30万口とされていますが、ゼンリンが公開しているのは広く利用可能な公共充電の数です。最新の情報では急速充電器が約11,000口・普通充電器が約28,000口となっており、1年前と比較すると約7,000件増加しています。

経産省の指針では、目標の30万口のうち経路充電で利用される急速充電器は3万口、目的地充電で利用される普通充電器は10〜15万口、基礎充電器は10万～20万口としています。情報提供を受けている充電サービス事業者の数が増加していることも後押しとなっており、数字だけを見ると全体として充電設備は着実に増えてきています。

都道府県ごとに設置数や増加率を見ていくと、整備の進み方にはかなり差があります。例えば中部や九州では直近の増加率が比較的大きい一方で、関東エリアは設置数そのものは多いものの増加のペースはやや落ち着いてきているのです。単純な設置件数だけでなく自動車保有台数とのバランスなど、見る指標によって「充電インフラの現在地」の見え方は大きく変わります。

設置数が多い都市部でも、電気自動車（EV）の保有台数や利用頻度が高ければ「足りない」と感じる可能性があります。一方、設置数が少なくても人口や自動車保有台数が少ない地域では、実態として充電環境が整っている場合も。こうした地域ごとの実情をきめ細かく把握するためにも、データに基づく分析が重要です。

「足りているかどうか」は単純な件数だけでは見えてきません。特に分かりやすいのが高速道路の場合です。普段は問題がなくても行楽シーズンなど特定のタイミングになると急速充電器に需要が集中して充電待ちが発生することがあります。これは「数が絶対的に少ない」というよりも「同じ時間帯に一気に使われる」という構造的な課題です。

この課題の解決に向けては、高速道路のサービスエリア・パーキングエリアでの増設や、これまで充電設備がなかった空白区間を埋める動きが進んでいます。さらに一度高速を降りて充電しても追加料金なしで再び高速に戻れる仕組みが広がれば、高速の出口周辺にある商業施設やロードサイド店舗に設置された充電設備の利用機会も大幅に広がります。EV充電は1回30分程度の滞在を伴うため、単なるインフラを超えて地域の経済活動とつながる可能性も秘めているのです。

地図とデータが組み合わさることで、EV充電は「あるか、ないか」から「どれを使うか」という選択しやすい体験に変わっていきます。まず一つは「今使えるかどうか」が事前に分かることであり、満空情報や営業状態が分かれば充電待ちや無駄足を減らせます。また自分の車に合った規格や出力の充電スタンドを条件で絞り込めることも重要です。

充電スタンド情報に周辺の施設情報を重ねることで「充電中にどこで休憩するか」「何をして過ごすか」といった選択がしやすくなります。ナビゲーション機能と充電設備の出力情報を組み合わせれば、残バッテリーや充電にかかる時間を踏まえたルート提案も可能になります。

充電に約30分かかるという特性は、使い方次第でデメリットではなくなるのです。「充電中にランチをとる」「充電しながらショッピングを楽しむ」という行動パターンが当たり前になれば、充電スタンドは移動のネックではなく、旅の充実度を高める拠点に変わるでしょう。地図に周辺施設情報が連動することで、こうした体験設計が自然に実現していきます。

大型商業施設などで充電したい場合でも、到着地点情報と連動することで「施設のどこに充電設備があるのか」までピンポイントで把握が可能です。満空情報と合わせれば充電待ちの回避にもつながります。充電が移動のストレスになるのではなく、自然に組み込まれる存在に変わっていきます。

将来的にはさらに広がりがあります。時間帯によって充電分の電気料金が変動するダイナミックプライシングや、ピーク時間を避けることで料金が下がる仕組みの導入が今後進めば、地図データはその判断材料になるでしょう。

非常時や電力需給がひっ迫した際に電気自動車（EV）の電力を地域で利用するような取り組みが進めば、どこにどれだけの電気自動車（EV）が存在するかという位置情報も重要になります。地図はもはや「場所を案内するもの」を超えて、エネルギーの流れを最適化するインフラの基盤へと進化しつつあります。

ゼンリングループと三菱自動車工業の共同で開発した「EV行動分析レポート」があります。ユーザーの同意を得たうえで実際の電気自動車（EV）から取得した走行距離・走行エリア・充電率・充電履歴などの情報をもとに、電気自動車（EV）の利用傾向をグラフや地図に可視化したものです。

これを利用することで、残バッテリーが少ない状態で電気自動車（EV）が多く走行しているエリアを特定してそこに充電スタンドを設置したり、充電時間が集中している場合に時間帯をシフトさせるための施策を設けることで電力系統の負荷平準化や電気料金の削減につなげたりできます。

「どこに需要がありそうか」ではなく「実際にどこで、どのような行動が起きているか」をもとに判断できる点がこの取り組みの特長です。感覚や要望だけでなく、実際の電気自動車（EV）の動きそのものを見ながら設置場所を考えられます。

実走行データに基づくアプローチは、限られたリソースで最大の効果を生む設置計画を可能にし、電気自動車（EV）ユーザーの体験に直結するインフラ整備の実現を後押しします。複数の企業や自治体と商談が進んでおり、データに基づいて設計されたインフラが広がればより便利で快適な電気自動車（EV）ライフにつながっていくことでしょう。

パナソニックとゼンリンが共同で「EVチャージ需要マップ」を開発しました。「充電スタンドが設置されればたくさんの利用が見込めるか」という「需要」のパラメータと、「周辺の電力系統が強く充電スタンドの設置に適しているか」という「立地」のパラメータを組み合わせて、設置に適していると想定される個所を分析して提供しています。

パナソニックがモビリティやエネルギーに関する技術知見を提供し、ゼンリンが地図づくりを通して収集した情報を利用することで開発しました。

需要だけでなく立地の優位性も考慮することは、エネルギー分野に精通したパナソニックだからこその着眼点であり、将来の電気自動車（EV）普及まで見据えたソリューションです。感覚ではなくデータに基づいて「どこに設置すべきか」を判断できることが特長です。

やみくもに充電スタンドを設置しても需要がなくて使われない、電力系統に不安がある状態では普及させることは難しいため、まずは使われやすい場所を見極め設置数を拡大していくことがユーザーの不安解決につながります。

パナソニックの「おうちEV充電サービス」とゼンリンは、地図情報の連携を進めていく予定です。2026年8月ごろを目標に、おうちEV充電サービスの充電Mapアプリでゼンリンの充電スタンドデータとの連携を予定しています。「どう行くか」というナビゲーションだけでなく、その前段階の「どの充電スタンドを選ぶか」「本当に使えるかどうか」を判断しやすくすることにフォーカスしています。

おうちEV充電サービスは、おうち充電を軸にしながら電気自動車（EV）のある生活全体を支えるサービスです。外出先でも「迷わず選べる」という体験が加わることでアプリの役割が一段広がります。今回の連携はスタート地点でもあり、今後はより多くの情報をどう連携していくか、どのようにユーザー体験を高めていくかといった点についても継続的に検討していくことになります。

おうち充電では電気代を節約するスケジュール管理をしながら、外出先では精度の高い充電スポット情報をもとに迷わず選択できる。この一体的な体験が、電気自動車（EV）ユーザーの日常をより快適にします。

満空情報との連携が進めば、現地に着いてから「空いていない」「場所が分からない」といった不安を大きく減らせます。おうち充電と外出先充電をまとめて管理できるようになれば、電気自動車（EV）の使い方そのものが変わっていきます。

近距離の移動は基本的におうちで充電、中距離は目的地周辺で効率よく充電、長距離は休憩のタイミングで自然に充電という形で、「充電のために動く」のではなく「移動の流れの中に充電が組み込まれる」状態をつくっていくことが可能です。

【完全版】初めての電気自動車（EV）ドライブ体験レポート｜充電方法から驚いた機能まで徹底解説

EV充電の不安の多くは充電設備そのものではなく「判断できないこと」から生まれています。行ってみないと分からない、現地で迷う、行ってから使えないと分かる、などの体験は、事前に「判断できる情報」の整備により防ぐことが可能です。

地図とデータが組み合わさることでEV充電はより分かりやすく選びやすい体験へと変わっていきます。おうちEV充電サービスとゼンリンの連携は、双方の知見を電気自動車（EV）ユーザーの日常に直接届けるための重要な一歩となるでしょう。

パナソニックの「おうちEV充電サービス」を利用することで、おうち充電の最適化から外出先の充電スポット選びまで、電気自動車（EV）ライフに必要な情報がひとつのアプリに集約されます。「充電スタンドが少ない」という漠然とした不安から解放され、移動の流れの中に充電が自然に組み込まれる電気自動車（EV）ライフを、ぜひ体験してみてください。