Building and Energy Management Systemの略。負荷変動やシステム特性の変化に対応してビル内の環境と省エネルギーを常に最適状態に保つためのシステム。今回の省エネ法改正でも「空気調和設備の効率改善のために必要な計量器、センサー等を設置するとともに、BEMS等の採用により、適切な空気調和の制御ができるものとすること」と記されている。
Coefficient Of Performance の略。冷房などのエネルギー効率の目安として使われるパフォーマンス係数と呼ばれる数値。成績係数と訳される。
COPはConference of Parties の略。「気候変動枠組条約」の締約国により、温室効果ガス排出削減策等を協議する会議。条約に関する最高決定機関であり95年の第1回会議(COP1、ベルリン)以来、毎年開催されている。COP3は、1997年12月に京都で開催された気候変動枠組条約第3回締約国会議（京都会議）。ここで、2012年までの各国の具体的な温室効果ガス排出削減目標を課した「京都議定書」(Kyoto protocol)が採択された。
Demand Side Management の略。電気事業者による電力需要管理システム。省エネルギーや、電力消費の偏りを平準化するための施策を、電力会社が行う。電力の安定供給について、供給者側の設備能力などを強化するだけでなく、需要者の使用状況も改善する。省エネルギーシステムなどによって需要を平準化して最大電力を絞り、設備の負荷率を向上させ、安定性・経済性・省エネ性を求めていく手段。
Energy Service Companyの略。事業所などエネルギー使用者に対し、省エネ方策の提案や機器導入などの省エネ支援を行い、そのコスト削減の一部を報酬として受け取るビジネス。ESCO事業者は顧客の設備についてエネルギー診断を行い、工事計画を立案し、ESCOサービス契約を結ぶ。契約では、省エネ効果を保証し、その利潤を両者で分配する。工事後には省エネ効果の検証を行い、もし顧客の利潤が契約を下回れば、ESCO事業者が補償する。資金調達も行う場合が多い。近年は、地方自治体の建物の照明、空調などへも拡大している。
Factory Energy Management Systemの略。受変電設備のエネルギー管理に加え、工場における生産設備のエネルギー使用状況や稼働状況を把握することでエネルギー使用を合理化。さらに、工場内設備・機器のライフサイクル管理を最適化するためのシステム。
Fan Filter Unitの略。超高性能微粒子エアフィルタとファンを内部に組み込んだ、おもにクリーンルームに用いる空調機。
Gas engine Heat Pump（ガスエンジン駆動ヒートポンプ）の略称。冷凍サイクルの圧縮機にガスを燃料とするエンジンを採用して駆動する方式で、次の利点がある。
・エンジン冷却水および排ガスから熱を回収して有効利用できる。
・エンジン回転数を容易に変更でき、部分負荷時にも高効率で運転できる。
Gas-To-Liquidsの略。天然ガスを原料として化学反応でガソリン・軽油などの液体燃料に転換したもの。天然ガスは、輸送・貯蔵のためには極低温で液化するか、パイプライン輸送を必要としていた。GTL技術によって、天然ガスの輸送・貯蔵が簡便になり、自動車排出ガスの低減対策のためのクリーンな燃料にもなる。また日本にとっては、エネルギー供給の多様化につながると期待されている。
International Energy Agency(国際エネルギー機関)の略称。石油を中心とするエネルギーの安全保障を目的とするOECD（経済協力開発機構）の下部機関。石油消費国側の機構で、OPEC（石油輸出国機構）に対抗する目的のもの。第1次石油危機後の国際エネルギー情勢に対応してゆくため、アメリカの提唱により1974年11月に設立された。事務局はパリ、加盟国は30カ国。設立当初は、OPECの原油供給削減や、価格引き上げに対抗することが大きな目的であったが、最近では、緊急時の石油融通や代替エネルギー開発における協力などに重点が置かれている。
Intergovernmental Panel on Climate Changeの略、気候変動に関する政府間パネル。人為起源による気候変化、影響、適応、緩和の方策について、科学、技術、社会科学の面から評価を行うために1988年、世界気象機関(WMO)と国連環境計画(UNEP)が設置した組織。1988年11月に第1回会議がジュネーブで開催され、3つの部会が設けられた。この活動は、21世紀に向けたエネルギー政策や環境政策の指針となる。2007年の報告書では、人為起源の温室効果ガスの増加が温暖化の原因とほぼ断定した
Intelligent Transport Systemsの略で、高度道路交通システムのこと。最先端の情報通信技術を用い、渋滞や交通事故といった道路交通問題の解決を目指す次世代の交通システム。情報通信技術による道路交通情報の提供(VICS)、通行料金の自動収受(ETC)、信号機の集中制御化などにより実現する交通システム。物流の効率化や交通の円滑化による省エネ、温室効果ガスの削減に寄与すると期待されている。京都議定書目標達成計画の個別施策の一部。
Life Cycle Assessment の略。工業製品の製造・使用・廃棄/再利用のそれぞれの段階ごとに、資源の消費・排出物量を計量し、環境への影響を総合的に評価する方法。
Private Finance Initiativeの略。「民間資金等を活用した社会資本整備」のことで、民間企業が主導し、その資金調達、経営管理等のノウハウを活用する新たな社会資本整備手法。PFIにより、事業コストの削減や、より質の高い公共サービスの提供、民間の事業機会の創出を通じた経済の活性化が期待できる。平成11年7月に「民間資金等の活用による公共施設等の整備等の促進に関する法律」(PFI法)が制定され、地方公共団体において、PFIの活用による小学校、駐車場や病院などの整備の事業が実施されている。
｢ごみ｣から製造した固形燃料(Refuse Derived Fuel)の略称。ごみをエネルギー的に有効利用する1つの形態。排出される生ごみ、紙、プラスチックごみなどを加熱・圧縮し、クレヨン状に固めた燃料。体積が約5分の1、重さは約2分の1になり輸送・貯蔵に適している。製造されたRDFは流動床式の燃焼炉などで燃焼し、ボイラで熱回収して蒸気利用や発電所を構成する。
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