改正された地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）で「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度」が定められた。その中で、「対象となる排出活動、算定方法」が決められている。
太陽光を遮蔽する装置（遮光フィルムやブラインド）などの性能を示す数値で、透過する太陽光の量を数値で表わしたもの。 冷房時に遮光すれば室内への侵入熱量を遮断し、空調負荷を軽減できる。
熱貫流率はK値ともいい、仕様の断熱性能を評価した数値。熱貫流率は熱伝導率を元に算出する。計算によって壁や屋根、床などの室内外の空気温度に１度の差があるとき、1時間に壁1m2を通過する熱量が求められる。数値が小さいほど断熱性能が良い。
高温の流体がもつ熱エネルギーを低温の流体に伝える装置。交換型式はプレート式、多管式、二重管式、ヒートパイプ式、蓄熱式がある。
投入した熱エネルギーが仕事や電力などに変換される割合。熱機関では消費エネルギーのうち機械的仕事に変えられたエネルギーの割合をいい、ボイラーでは、発生蒸気の熱量を消費した燃料の熱量で除した数値。熱効率の数値が大きいほど燃料がより有効に利用されたことになる。
熱媒を沸点以下の目的温度に加熱し、常圧で高温を得ることができる。燃焼室や被加熱配管の構造は貫流蒸気ボイラーに似ている。蒸発を用いないので系統設備を高圧にする必要がなく、水処理の手間もない。熱媒の種類によって油温度を任意の温度に設定できるので、精度の高い温度制御が求められる場合に多く用いられる。
省エネ法で規定された荷主のエネルギー使用量算定方法の一つ。車両の燃費と輸送距離が把握できる場合に用いる。実測で燃費が把握できれば精度が高いが、混載の場合には荷主別の按分が必要となるため、詳細なデータ把握が必要となる。荷主が貨物輸送事業者に委託して行った荷物の輸送(自らが輸送する場合も含む)に関し、輸送距離と燃費からエネルギー使用量を算定する。
エネルギー使用量=輸送距離/燃費×単位発熱量
ボイラーや工業炉に使う燃料。液体燃料には、重油(A、B、C)、灯油など。ガス燃料は都市ガス、LPG、コークス炉ガスなど。固体燃料としては石炭などがある。
燃料中の各成分の比率。液体燃料と固体燃料の場合は、C(炭素)、H(水素)、O(酸素)、S(硫黄)、N(窒素)などを重量比率で表し、ガス燃料の場合は、CH4(メタン)、C3H8(プロパン)、H2水素などの化学組成の容積比率で表す。硫黄や窒素は燃焼によりSO2、NOに変わり、大気を汚染する。
水に電気を通して水素と酸素を分解する「水の電気分解」と逆の原理を応用し、水素と酸素が起こす化学反応を利用した発電方式。電気が発生するときに熱を発生し結果として水ができる。燃料ごとに、LPガス用や都市ガス用、灯油用がある。家庭で発電するため発電所からの送電ロスがなく、発電時の排熱を給湯に利用できるなどエネルギー効率も高い。CO2削減策の一つとして国も2010年からの普及を目標に掲げる。自動車の動力源としての利用も考えられ、実用試験が始まっている。
省エネ法で規定された荷主のエネルギー使用量算定方法の一つ。車両の燃料使用量が把握できる場合に用いる。最も精度が高いが、混載の場合には荷主別の按分が必要となるため詳細なデータ把握が必要となる。荷主が貨物輸送事業者に委託して行った荷物の輸送(自らが輸送する場合も含む。)に関し、燃料使用量からエネルギー使用量を算定する。
エネルギー使用量=燃料使用量×単位発熱量
自家輸送なり、子会社の輸送事業者が請け負っている場合には捉えやすい。
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